私たちは、リサイクルという行為そのものを否定しているわけではありません。むしろ、リサイクルは本来、資源を循環させ、環境負荷を減らし、社会を持続させるために不可欠な仕組みだと考えています。

しかし現実には、リサイクルが「価格」や「効率」だけで判断される場面が増え、その過程で、不透明な流通、不適正な処理、責任の所在が曖昧な取引が社会問題として繰り返されてきました。家電リサイクル法、小型家電リサイクル法、フロン排出抑制法、有害使用済機器保管等届出制度、さらには金属盗対策の強化など、現在の法制度の多くは、こうした問題が顕在化した後に整備されてきたものです。法律が先にあったのではなく、問題が起き続けた結果として、ルールが積み重ねられてきました。

この現実を前にして、私たちは一つの疑問を持ちました。法律を守るだけで、本当に持続可能な循環は実現できるのか。形式的な適法性を満たしていても、なぜその処理方法なのか、なぜその取引価格なのか、なぜその流れで問題が起きないと言えるのか。それを説明できない循環は、いずれ社会的な歪みを生むと私たちは考えています。

だからこそ、環境社はリサイクルのあり方を問い直します。「処理できているか」ではなく、「説明できるか」。「短期的に成立するか」ではなく、「無理なく続くか」。リサイクルを、単なる作業や取引ではなく、社会的責任を伴う行為として捉え直すこと。そこから、健全な循環を当たり前にする道が始まると考えています。